住宅補助金ナビこの記事のポイント
- デメリットは「手間」が中心：窓の開け閉めが2回になる、掃除する面が増える、室内に数センチ出っ張る。
- 設置できない窓もある：窓枠の奥行きが足りない・特殊な窓では取り付けにくいことがある。
- メリットは大きい：断熱・結露・防音の効果が高く、先進的窓リノベ等の補助金も手厚い。
- 後悔を防ぐコツ：採寸・現地調査を受け、優先する部屋から施工。補助金は工事前に申請。
内窓（二重窓）の主なデメリット
効果の大きい内窓ですが、暮らしの中での小さな手間や制約があります。先に知っておくと後悔を防げます。
| デメリット | 内容 | 対策・考え方 |
|---|---|---|
| 開け閉めが2回になる | 外窓＋内窓の両方を開閉する必要がある | よく開ける窓か、締め切る窓かで設置箇所を選ぶ |
| 掃除する面が増える | ガラス・サッシが増えるため掃除の手間が増える | 頻繁に開けない窓中心にすると負担が小さい |
| 室内に出っ張る | 内窓は室内側に数センチ出るため、カーテン・家具と干渉することがある | 事前にカーテンレールや家具配置を確認 |
| 設置できない窓がある | 窓枠の奥行き不足や特殊形状では取り付けにくい | 現地調査で設置可否・必要な下地工事を確認 |
| 効果は使い方次第 | 隙間が多い古い外窓のままだと効果が出にくい場合も | 外窓の状態も含めて施工会社に相談 |
開け閉めの手間や掃除の負担は、『よく開ける窓』ではなく『締め切ることが多い窓（寝室・北側・道路に面した窓など）』を中心に設置すると小さくできます。断熱・結露・防音の効果は大きく、補助金（先進的窓リノベ等）も手厚いため、デメリットを理解したうえで優先順位をつければ満足度の高いリフォームです。
補助金は契約前の申請が原則です。見積もりの段階で、補助金の扱いも一緒に聞いておくと安心です。 補助金活用でお得にリフォーム。まずは無料の一括見積もりから（リショップナビ）→[PR]
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そもそも窓はなぜ断熱の急所なのか
内窓のデメリットを検討する前提として、なぜ窓の断熱がそこまで重視されるのかを知っておくと判断しやすくなります。環境省が公表している数値では、冬の暖房時は室内の熱の約6割が窓から逃げ、夏の冷房時は室外から入る熱の約7割が窓から入ってきます（出典：日本建材・住宅設備産業協会 省エネルギー建材普及促進センター）。壁や天井の断熱を強化するより、窓（開口部）を改善するほうが費用対効果が高くなりやすいのはこのためです。
注意点：内窓は既存の窓の内側にもう1枚窓を追加する工法のため、壁を壊す大掛かりな工事が不要で、費用を抑えながら開口部の断熱性能を上げられる点が支持されています。デメリット（手間・出っ張り等）は、この効果とのトレードオフとして理解しておくと納得感があります。
内窓が向いている場面・向かない場面
内窓が特に向いている場面
- 寝室・リビングなど、寒さ・結露を改善したい部屋。
- 交通量の多い道路に面し、騒音も抑えたい窓。
- 費用を抑えつつ、家中の窓を順に断熱化したい場合。
窓交換など他の方法が向く場面
- 古いサッシが重い・歪んでいて、枠ごと新しくしたい場合（カバー工法など）。
- 浴室など、内窓を付けると狭くなってしまう水回りの窓。
- 見た目（1枚の窓）を維持したい場合。
後悔しないための進め方
- 現地調査・採寸を受ける：設置可否・必要な下地工事・出っ張り量を事前に確認。
- 優先する部屋から：長く過ごす寝室・リビングなど効果を感じやすい部屋から始める。
- 補助金の対象製品か確認：先進的窓リノベ等には性能要件がある。見積もり段階で対象か確認。
- 契約・段取りは着工前に：自治体の多くの制度は着工前の事前申請が原則。国の先進的窓リノベ2026は契約自体は着工前必須だが、実際の補助金請求（交付申請）は工事完了後という制度設計なので、利用する制度ごとに流れを確認。
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よくある質問
内窓（二重窓）にして後悔することはありますか？
よくある後悔は『開け閉めが2回で面倒』『掃除の面が増えた』『室内に出っ張ってカーテンと干渉した』といった手間・干渉系です。これらは、よく開ける窓ではなく締め切ることが多い窓を中心に設置し、事前にカーテン・家具配置を確認すれば大きく防げます。断熱・結露・防音の効果は高いため、設置箇所を選べば満足度の高いリフォームです。
内窓はどんな窓にも付けられますか？
多くの窓に設置できますが、窓枠の奥行きが足りない場合や特殊な形状の窓では取り付けにくい・下地工事が必要なことがあります。設置可否は現地調査で確認してもらいましょう。浴室など内窓で狭くなる窓は、窓交換（カバー工法）など別の方法が向くこともあります。
内窓に補助金は使えますか？
はい。国の先進的窓リノベ事業などで、断熱性能を満たす内窓の設置が補助の対象です。さらに自治体が独自の断熱・省エネリフォーム補助を出している場合もあります。補助には対象製品の性能要件があり、工事・契約の前に申請するのが原則です。お住まいの自治体の制度は当サイトの自治体ページでも確認できます。
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お住まいの自治体で使える制度を探す
補助金は国の制度に加え、市区町村ごとの独自制度を併用できることが多くあります。 下記の都道府県、または検索から、お住まいの自治体で使える制度をご確認ください。 多くの自治体ページには、国の省エネ補助金に対応できる「登録事業者」の一覧も掲載しています。 施工会社をお探しの方はあわせてご覧ください。
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