解説ガイド ・ デメリット・選び方

ZEHと長期優良住宅はどっちがいい?違いと補助金・税制での選び方

2026/06/30 更新 ・ 出典は記事末に明記

「ZEHと長期優良住宅、何が違うの?」「両方とれる?どっちを優先すべき?」——新築で省エネ・高性能な家を建てるとき、必ず出てくる2つの制度です。実は目的が異なり、両立も可能です。この記事では、ZEHと長期優良住宅の違いを整理し、補助金・税制の観点からどちらを重視すべきかをやさしく解説します。

この記事の結論まとめ

先に要点だけ
  • 目的が違う:ZEHは「省エネ+創エネでエネルギー収支ゼロを目指す」、長期優良住宅は「長く良好に住める耐久・耐震性能」。
  • 両立できる:どちらか一方ではなく、両方の基準を満たす家を建てることも可能。
  • 補助金・税制:新築補助(みらいエコ住宅等)や住宅ローン控除・各種減税で、いずれも優遇の対象になりやすい。
  • 選び方:省エネ・光熱費重視ならZEH、資産価値・耐久・地震対策重視なら長期優良。迷えば両取りを目標に。

ZEHと長期優良住宅の違い

名前は似ていますが、評価する「軸」が異なります。

観点ZEH(ゼッチ)長期優良住宅
主な狙い省エネ+創エネでエネルギー収支をゼロに近づける長く良好な状態で住める耐久・維持管理のしやすさ
重視する性能断熱性能・省エネ設備・太陽光等の創エネ耐震性・劣化対策・維持管理/更新の容易さ 等
メリットの方向光熱費が安い・環境にやさしい資産価値・安心・税制で有利になりやすい
認定・評価ZEH基準への適合所管行政庁の認定(長期優良住宅)

注意点制度の細かい要件・補助額・税制優遇は年度や住宅の仕様で変わります。最新の条件は公式情報と施工会社でご確認ください。

補助金・税制での扱い

新築補助金

みらいエコ住宅2026などの新築補助では、ZEH水準やGX志向型住宅、長期優良住宅といった性能区分ごとに補助額が設定されています。性能が高い区分ほど補助額が大きくなる傾向です。

住宅ローン控除・各種減税

住宅ローン控除は、省エネ性能や長期優良住宅などの認定で借入限度額の枠が手厚くなる仕組みがあります。長期優良住宅は登録免許税・不動産取得税・固定資産税などの軽減でも優遇されることがあります。

⚠️ 2028年以降の新築は省エネ基準が前提に

2028年以降に入居する新築は、住宅ローン控除を受けるために一定の省エネ基準への適合が原則必須となる見込みです。ZEH水準の省エネ性能は今後ますます重要になります。長期優良住宅を狙う場合も、省エネ性能をあわせて高めておくのが安心です。

どちらを重視すべき?選び方

ZEHを重視したい人

  • 光熱費を抑えたい、環境性能を重視したい人。
  • 太陽光・蓄電池とあわせて自家消費を高めたい人。

長期優良住宅を重視したい人

  • 耐震性・耐久性など長く安心して住める性能を重視する人。
  • 資産価値や税制優遇(登録免許税・不動産取得税・固定資産税の軽減等)を重視する人。
💡 迷ったら「両取り」を目標に

ZEHと長期優良住宅は二者択一ではなく、両方の基準を満たす家を建てることも可能です。省エネ(ZEH)と耐久・耐震(長期優良)はどちらも将来の安心と家計に効きます。予算と相談しつつ、施工会社に『両方の認定を狙えるか』を相談してみるのがおすすめです。補助金・税制の優遇も重ねて受けられる可能性があります。

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よくある質問

ZEHと長期優良住宅は両方とれますか?

はい、両立できます。ZEHは省エネ・創エネの性能、長期優良住宅は耐久・耐震などの性能を評価するもので、軸が異なるため、両方の基準を満たす家を建てることが可能です。補助金や税制の優遇も重ねて受けられる場合があるため、予算が許せば『両取り』を目標にするのも有力です。

補助金が大きいのはZEHと長期優良住宅のどちらですか?

新築補助(みらいエコ住宅など)では、ZEH水準・GX志向型・長期優良住宅といった性能区分ごとに補助額が決まっており、より高い性能区分ほど補助額が大きくなる傾向です。どちらか一方というより、狙う性能区分によって金額が変わります。最新の区分と金額は公式情報や施工会社にご確認ください。

これから新築するなら、省エネ性能はどこまで意識すべきですか?

できるだけ高めておくのが安心です。2028年以降に入居する新築は、住宅ローン控除を受けるために一定の省エネ基準への適合が原則必須となる見込みで、ZEH水準の性能の重要性が増しています。長期優良住宅を狙う場合も、省エネ性能をあわせて確保しておくと、補助金・税制の両面で有利になりやすいです。

お住まいの自治体で使える制度を探す

補助金は国の制度に加え、市区町村ごとの独自制度を併用できることが多くあります。 下記の都道府県、または検索から、お住まいの自治体で使える制度をご確認ください。

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出典: 国土交通省・経済産業省・環境省・国税庁の公式案内をもとに一般的な内容を整理(ZEH・長期優良住宅の要件、補助額・税制優遇は年度や住宅仕様で異なります。具体的な内容は公式情報と施工会社でご確認ください)